本文
2月に発生したトルコ・シリア大地震の被災者を支援するため、大王海運株式会社(曽我部雅司社長)が日本赤十字社に救援金100万円を寄贈しました。
3月20日(月曜日)に市庁舎で行われた寄贈式では、曽我部社長から日本赤十字社愛媛県支部四国中央市地区長である篠原市長に、救援金の目録が贈呈されました。
今回の寄贈について曽我部社長は、
「当社も東日本大震災の際には、営業所や関係会社が被災しております。そのため、報道で今回の大震災を知った時に、当時と重なることが多くありました。遠く離れてはいますが、何か私たちにできる事はないかと考え、今回の救援金の寄贈に至りました。現地では、生活インフラや医療体制が厳しい状況だと聞いています。被災された方々の生活が少しでも改善されるように、この救援金が使われることを願っています」と、救援金に込めた思いを話しました。
救援金を受け取った篠原市長は、
「震災発生後すぐに今回のお話をいただきました。現地では未だ余震も続いていると聞きます。被災された方々の生活が元に戻るには、相当の時間がかかると考えられますが、それでもトルコ・シリアの人々は、自分の心を叱咤激励しながら明日を見ていると思います。今回の救援金は、そんな人々の心の支えになると思います。」と謝辞を述べました。
同席した日本赤十字社愛媛県支部の藤井晃一事務局長(写真右端)は、
「これまでに集まった17億円の寄附金のうち、すでに半分を救援金として被災地に届けています。残りにつきましても、日赤が現地と調整の上、救援物資として届けているところです。復興までには長い時間がかかると思いますので、皆さまからの温かいご支援をお待ちしています。」
と、引き続きの支援を訴えました。